大分大学医学部附属病院

大分大学医学部附属病院は公衆PHSのサービス終了（2023年3月）を見据え、従来のPHSをスマートデバイスに切り替え、FMC（固定電話と携帯電話を連携させ、内線電話として使う仕組み）を導入した。初年度は医師中心にスマホ500台を貸与。2024年、新たに70台を追加した。

同院で電子カルテをはじめとする医療情報ネットワークの管理を担当する医療情報部（12人体制）は、医療情報室として1988年に発足し、40年近い歴史がある。同部副部長を務める安德恭彰准教授は「公衆PHSはサービス終了後も院内に機械があれば使えます

が、端末が高額になることも予想され切り替えました」と振り返る。スマートデバイスへの切り替えについては三股浩光院長、下村剛医療情報部長が積極的だったこともあり、移行はスムーズだったという。

スマートデバイスはアプリやカメラ機能なども使えるため、業務の効率が向上する一方、端末の管理などが新たな負担となる。安全策を最優先に考えた場合、病院側の一元管理は必須なことから、同院は国内最大手のアイキューブドシステムズが提供する「CLOMO MDM」を導入した。MDM機能の選定にあたってはNTTドコモ社に勧められたことも背中を押した。

同院が活用している代表的なアプリケーションが「Join」。医用画像や心電図などを医療スタッフ間で共有できるほか、チャット機能により、画像やメッセージなどを送付できる医療コミュニケーションアプリだ。

2018年、大分大学は大分県内の医療機関のトップを切ってJoinを導入。院内だけでなく、県内の主要な医療機関に活用を呼びかけるなど、情報連携を進めるうえで中心的な役割を果たしてきた。Joinについて安德准教授は「医療者のみが登録でき、参加者の間だけの情報共有になるため、比較的安全です。現場の医師の感触もかなりいいと聞いています」と評価する。当初はチャットに加え、放射線画像だけのやり取りを行っていたが、利便性から他の医療画像も随時追加しているという。

アプリについては管理者側の一斉アップデートによるセキュリティ対策強化は不可欠だ。安德准教授は「PHSでは通話しかできませんでしたが、それ以外のことができるスマートデバイスは便利になる反面、やはり慎重にならなければなりません。好き勝手にアプリを入れられたら、管理できないでしょう。情報漏洩を回避するためにも集中管理する必要があり、MDMがなければやっていけません」と指摘する。

端末の紛失リスクへの対策も万全だ。「CLOMO MDM」では遠隔操作が可能なため、紛失が分かった時点ですぐに端末を初期化し、データの流出を防ぐ。実際、同院ではこれまでに、端末を紛失するケースが数回あったものの、まったく問題なかった。

スマートデバイスの新たな活用法についても検討を進めている。たとえば、ナースコールを用途に加えることだ。システム上、PHSにしか対応していなかったため、ナースコールについては引き続きPHSで運用しているが、次回更新時にシステム的に可能であればスマートデバイスに移行する予定という。

さらに、病院サイドと大学医学部との連携、ネットワーク環境の整備を進める方針だ。安德准教授は「教員は病院と医学部を行き来していますが、現状では医学部の教室にいるときは、キャリア通信になってしまいます。次の更新時には院内の無線LANを医学部からもつなげるようにして、通信の自由度を高めることを検討しています」と説明する。

同院は事業継続計画（BCP）に基づき、南海トラフ地震など大規模災害に直面しても診療を継続できる体制構築に向け準備を進めている。

医療DXの意義について安德准教授は「必要性と言うより、逃れられないでしょう。もちろん、便利になる分、セキュリティ的な部分との調整が必要になります。私自身、以前は『これは危ない、あれは危ない』という考え方に行きがちでしたが、最近は『実行する

ために何に気をつければいいか』という考え方にシフトしようと思っています」と強調する。

安全かつ効率的な運用方法を確立することはもちろん、多機能なスマートデバイスの可能性をさらに広げるためにも「CLOMO MDM」は不可欠だ。